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外資系は女性にとって働きやすい職場か

公開日: : 働き方・生活


gaizenです(Jimと名乗るのをやめました)。

外資系は女性にとって働きやすい職場だと言われることがあります。本当にそうなのか。だとすればなぜなのか。私は一社しか外資経験がありませんが、外資系への就職・転職をお考えの女性に向けて、知る限りのことを述べたいと思います。

なお日本にある外資系と言っても山ほどありますので、私の知る範囲というのはせいぜい数社の外資コンサルに関する限りである点はご了承下さい。

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働きやすい職場環境だと思います。ある意味においては

端的に言えば、「バリバリ働きたい。仕事の与えられ方も評価も、男性と差をつけて欲しくない」というキャリア志向の女性にとっては働きやすいことが多いのかな、とは思います(私の僅かな経験と、知人たちを見る限り)。男女平等の気風は日本より海外の方が先進的であることが一般的なので、良い意味でも悪い意味でも男性と区別なく仕事をさせてくれる会社が多そうです。

新卒入社にも中途転職入社にも、結構な数の女性が見受けられますし、新卒などではかなり多いです。年によっては約半々ぐらいいるのではないでしょうか。

彼女らは、男性と変わりなく激務に相当する量の仕事を任されますし、いきなり一人で新興国の調査に行かされますし、化粧する余裕がなかろうが肌が荒れようが本人が前向きに頑張ってる限りは周りがとやかく口を出したりすることはありません。

慮られることもない代わりに、バリバリやるという希望は叶えられるかと思います。

外資系というよりプロフェッショナルだから?

外資系云々というよりも、プロフェッショナル・ファームであるからかもしれません。年齢・性別・国籍など、仕事のアウトプットと関係ないデモグラ情報で人を認識するということに対する嫌悪感を持っている人は多いかと思います。結構前に工務店・大工のような職場に女性が弟子入りし、坊主頭にして頑張っているというドキュメンタリーをテレビで見まして、周りも女性だからといって一切手加減なくかなり厳しく鍛え込んでるのを見て結構感動したのですが、手に職を持つ系の人たちは、仕事の質の高さそのものを尊敬しあい誇りを持つため、そういう傾向があるのかもしれません。

また、伝統的な日本企業では女性がバリバリやるのは未だ難しいところが多いために、女性のほうが相対的に優秀な人を採りやすいということはあるだろうと思います。男性しか採らないとすれば、人材ピラミッドのどんどん下の方まで人材を取りに行かなければいけないわけですが、女性の人材ピラミッドは上の方も手付かずなので取り放題であると。これは明らかに合理的な考え方なのですが、なかなか踏み込みきれていない会社は実際に多いかと思います。その点、人材が全ての資産であるプロフェッショナル・ファームはフラットに考えやすい素地があるのではないでしょうか。

入ってからも、昇進のしやすさとかは変わらないと思います。私の客観的な目からしても、プロモーションすべき人はしていますし、そうでない人はしていません。少なくとも、しにくいということはないと思います。「女性に優しい会社」や「ダイバーシティ」をアピールし、更に優秀な女性を採ろうとする戦略的立場からは、むしろ女性に贔屓してもよいぐらいです(それで男性が離反する可能性もあるので、そんなこともしませんが)。

海外でも事情は同じかもしれない

こと国内の外資系の話を飛び出て、外国ではどうかという話になると僕はより一層知見がないのですが、投資銀行時代に何度か欧州の会計事務所及び弁護士事務所と仕事をした時、常にチームの6〜7割程度が女性だったことにびっくりしました。偶然女性の方が多かったという可能性を除けば、「(少なくとも欧州では/欧州でも)女性はプロフェッショナルファームの方が働きやすい・働きたがる」というファクトが存在するかもしれません。そして、裏を返せば「欧州でも普通の会社はプロフェッショナル・ファームほど女性が働きやすくはない」ということなのかもしれません。

出産・育児とのバランスは悩ましい

私が見ている限りは、多忙ながらも恋愛し結婚していく女性も普通に存在しているなという感じです。相手方もプロフェッショナルであるか、夜遅くなることに理解がある人のケースが多いような気はしますが。優秀な人の場合は、結婚を機に早く帰宅するようにしたり、なるべく自宅で仕事を進めるスタイルに転換したりといったこともしています。

一方で、出産〜育休〜復帰のサイクルがうまく回っているファームはどれぐらいあるのでしょうか?そもそも平均勤続年数が約3年と言われているコンサル業界ですから、育休・産休で長期離脱する女性に対して時間的な投資をするのが難しい局面がどうしても存在すると思われます。

またコンサルティングフィーのタイムチャージは、弁護士のように厳密に1時間あたりいくらというhourly chargeではなく、1日あたりいくらのdayly chargeのファームが多いと思いますので、出産後子供が大きくなるまでは時短勤務、といった形が取りづらいという問題もありそうです。


外資コンサルに絞った話ではありますが、私の感ずるところはこんなものです。文中にも書きましたが、そもそも一生勤めることが前提の会社ではないので、出産・育児のことなどはファーム側に考えるメリットが乏しいのと、多くの5年以内程度に転職する女性にとってはあまり考えなくてもいいことのかもしれません。数年間楽しく激しく仕事をした後に、ヒット&アウェイで次はワーク・ライフ・バランスのよい会社に行くというのは男女問わず一般的な選択肢です。

女性でパートナーを目指している・かつ出産・育児もしっかりやりたいという方もいらっしゃることかと思いますが、その方にとってはロールモデルは少ないと言わざるを得なそうです。もっとも、パートナーを目指すのは男女関係なく簡単なことではありませんので、アイドル志望の女の子がAKB48の試験に応募する前に恋愛禁止条項について悩むようなものかもしれませんが・・・。

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